郵便物の転送方法引越しコラム郵便物は引越し先へ転送することができる！どのような手続きが必要？

郵便物は引越し先へ転送できる？

引っ越しのお知らせを知人に出し忘れていたり、保険会社や金融機関などのご利用中のサービスに登録している住所の変更を忘れると、旧居に郵便物が届けられてしまうことがあります。
その郵便物が公共機関からの支払い等といった大事な書類の場合、新居の方に届かないと非常に大変です。
引っ越しの住所変更手続きは、手続きに必要な項目のチェックリストを作成するなどして忘れずに行うようにしましょう。
郵便局では、旧居宛ての郵便物を新居に転送してもらえるサービスがあります。
転居・転送サービスを利用すれば、引越し先に郵便物を転送させることができます。
引っ越しを行った場合、郵便局のサービスをご利用してはいかがでしょうか。

転送サービス期間は1年

転送サービスの有効期間は、届出日から1年間になります。
つまり、このサービスが開始されるのは転送開始希望日からではなく、転居届用紙を提出した日（郵送であれば、受付された日）から開始されるため注意が必要です。
なお、転送サービスの期間が過ぎた後の郵便物は差出人に返還されることになります。
また転送サービスの期間中に送られてくる郵便物には、転送サービス期間終了の日付が書かれたラベルが貼り付けられています。
転送サービスの期間が終了となるまでに、知人や送り主に引っ越しをして住所が変更になった旨を伝えるようにしましょう。

転送サービス期間を更新することも可能

この転送サービス期間を更新して、サービスを継続させることもできます。
届出日から1年、転送サービスを引き続き利用することができますが、なるべく新住所を差出人の方へ連絡しておきましょう。
詳細は日本郵便のホームページを確認していただくか、お近くの郵便局にお問合わせください。

【転送サービス】3つの手続き方法

転送サービスを利用する手続き方法は3つあります。

郵便局の窓口で手続きを行う方法

近くの郵便局窓口にて転居届用紙を提出します。
転居届用紙は全国の郵便局窓口で入手することができます。
必要事項を記入した後、運転免許証・健康保険証・住民票などの本人確認が行える書類と、旧住所の確認が行える書類と一緒に提出するようにしましょう。

転居届をポストへ投函する方法

ポストに転居届用紙を投函して手続きを完了させる方法もあります。
転居届用紙に必要事項を記入した後、ポストへ投函します。切手は必要ありません。

インターネットで手続きする方法

郵便局が行っている、インターネットを利用して転送サービスに申込むことができる「e転居」というサービスがあります。
このe転居を利用して手続きをする方法もおすすめです。
ただ、本人確認済みのゆうびんIDでのログインを行う必要があります。ゆうびんIDの本人確認は「e転居」の登録手順に沿って手続きを行ってください。


なお、ポストへ投函する場合とインターネットでのお申込みの場合は、日本郵便社員による現地訪問や旧住所への確認書類送付などの本人確認・事実確認が行われることがあります。
詳しくは、日本郵便のホームページをご確認ください。

おわりに

今回は引越し先へ郵便物を転送することができるという内容と、転送サービスを利用するにはどのような手続きが必要なのかについてご紹介しました。
転送サービスを利用することで、旧居宛てに届いた郵便物を新居に転送させることができます。
「重要な書類が旧居に届けられ、長期間放置されていた」ということが起きては大変です。
引っ越しを行った際には郵便局の転居・転送サービスの利用手続きを行う事をおすすめします。